フランスに家族で移住・駐在・留学を検討する場合、子どもの教育環境は非常に重要なテーマのひとつです。本記事では、フランスの教育制度の全体像、学校の種類、年齢別の学年構成、現地校・インターナショナルスクール・日本人学校の選び方まで、移住者目線でわかりやすく解説します。
フランスの教育制度の基本情報
フランスの教育制度は、年齢ごとに明確に区分された段階的な構造を持ち、義務教育の枠組みが国全体で厳格に整備されています。移住や駐在にあたり子どもの教育を検討する家庭にとっては、こうした制度の理解と適切な学校選びが極めて重要です。以下では、フランスの義務教育の年齢区分と学年構成、学校の種類について詳しく解説します。
義務教育の年齢と段階
フランスでは、3歳から16歳までが義務教育期間（enseignement obligatoire）と定められています。近年の法改正により、義務教育の開始年齢は3歳からと世界的にも早いのが特徴です。
- 就学前教育（école maternelle）：3歳〜5歳（Petite, Moyenne, Grande Section）
- 初等教育（école élémentaire）：6歳〜10歳（CP〜CM2）
- 中等教育前期（collège）：11歳〜14歳（6ème〜3ème）
→ 3ème修了時にブレヴェ（Diplôme National du Brevet）を受験 - 中等教育後期（lycée）：15歳〜17歳（2nde〜Terminale）
→ 最終学年でバカロレア（Baccalauréat）を取得
フランスでは、各学年は「学年名（例：6ème）」で表記され、日本と年齢は近いものの、学年名称が逆カウント形式で進むため注意が必要です（6ème → 5ème → 4ème → 3ème…）。
フランスの学校制度：公立校と私立校
フランスの学校は以下の2つの制度に分かれています：
- 公立校（école publique）：授業料無料。教育省が定める全国共通のカリキュラムに準拠。居住地により通学先が決まる（学区制）
- 私立校（école privée）：授業料有料。カトリック系を中心とした教育方針の違いが特徴。半数以上は国の支援を受けており、カリキュラムは公立とほぼ同様
年齢別の学年構成（maternelle 〜 lycée）
| 年齢 | フランスの学年名 | 教育段階 | 説明 |
|---|---|---|---|
| 3歳 | Petite Section | 幼児教育（maternelle） | 社会性・基本的な生活習慣・言語感覚の基礎を学ぶ |
| 4歳 | Moyenne Section | 幼児教育 | 活動的な遊びや言語・図形・数の概念を導入 |
| 5歳 | Grande Section | 幼児教育 | 読み書き・数の概念の強化。小学校への移行準備 |
| 6〜10歳 | CP〜CM2 | 初等教育（élémentaire） | 読み書き・算数・理科・歴史・地理・芸術などの基礎科目 |
| 11〜14歳 | 6ème〜3ème | 中等教育前期（collège） | 科目の専門性が高まり、外国語・数学・物理などを学ぶ |
| 15〜17歳 | 2nde〜Terminale | 中等教育後期（lycée） | 専攻分野（文系・理系・経済）を選択し、バカロレア試験に備える |
このように、フランスの教育制度は年齢ごとに明確な区分があり、移住・転入の際には年齢と前籍校の学年との整合性を丁寧に確認する必要があります。また、帰国後の編入や進学にも影響が出るため、早期から教育プランを立てることが大切です。
フランスの学校の種類と特徴
フランスの教育制度では、公立校・私立校・インターナショナルスクールなど、多様な選択肢が用意されています。家庭の教育方針や滞在目的、子どもの適性に応じて柔軟に選ぶことが可能です。以下では、各学校タイプの特徴と選択時のポイントを整理します。
公立校（École publique）
フランスの子どもの約80〜85％が通うのが公立校で、国または地方自治体が運営しています。授業料は無料で、教育内容は教育省が定める全国共通カリキュラム（プログラム）に基づいて行われます。
- 通学先は基本的に居住地に応じた学区（carte scolaire）で決定
- 小学校〜高校まで国が定める統一カリキュラムに従う
- 教員は国家資格を持ち、公務員として採用される
- 特定の宗教教育は行わず、政教分離が徹底されている
- 地域や学校により教育の質・環境には差があるため、事前の学校見学や現地情報の収集が重要
移住者の場合、手続き上は公立校への編入がスムーズですが、フランス語の習得が前提となるため、言語サポート（UPE2Aなど）の有無も確認が必要です。
私立校（École privée）
フランスには約15〜20％の子どもが通う私立校があり、その多くが国との契約（sous contrat）に基づいて公立に準じた教育を行っています。
- 授業料は年間€1,000〜€5,000程度が一般的（契約の有無や立地による）
- カトリック系が多く、宗教教育を行う学校もある
- クラスの人数が少なめで、学習フォローが手厚い学校も多い
- 国との契約がない完全私立校（hors contrat）は独自カリキュラムを採用する場合もある
- インターナショナルバカロレア（IB）など、国際的な資格に対応している学校も一部存在
一部の名門私立校では、入学選抜（書類・面接）があるため、早めの準備が求められます。
インターナショナルスクール（Écoles internationales）
駐在員・外交官・多国籍家庭の子どもを中心に人気なのがインターナショナルスクールです。授業は英語またはバイリンガルで行われ、各国の教育カリキュラムに準拠しています。
- 英米系：イギリス式（IGCSE, A-level）やアメリカ式（High School Diploma）
- 多くの学校で**IB（国際バカロレア）**を導入
- 授業料は年間€10,000〜€30,000程度が相場
- 多国籍なクラス環境、言語サポート（EAL）あり
- 国際的な進学を希望する家庭に向いているが、入学枠に限りがあるため早期の出願が必要
パリ、リヨン、ニースなどの都市部を中心に複数校があり、教育方針・言語構成・学費に大きな差があります。
移住者が選べる教育オプション
フランスへ家族で移住する際、子どもの教育環境は最も重要な検討事項のひとつです。現地の公立校に通うのか、インターナショナルスクールや日本人学校を選ぶのかは、子どもの年齢、言語力、帰国予定の有無などによって大きく異なります。ここでは、フランス移住者が選択できる主な教育オプションと、それぞれの特徴・注意点を整理します。
現地校（École publique / École privée）に通わせるメリットと注意点
フランスの現地校（公立・私立）に通うことで、子どもはフランス語環境に自然に馴染み、社会性や多文化理解を育むことができます。とくに長期滞在を前提とする場合、現地校での学習が主流の選択肢です。
メリット：
- 実生活で使うフランス語を自然に習得できる
- フランス人の同年代と交流できることで、社会性や異文化理解が身につく
- 公立校は授業料無料、私立校も国からの補助がある「sous contrat」であれば費用は比較的抑えられる
注意点：
- 言語の壁に直面しやすいため、UPE2A（外国人児童向けフランス語補習）の有無を確認
- 教育方針や評価方法が日本と異なり、適応には時間がかかるケースも
- 地域や学校によって教育の質に差があるため、事前の学校見学や学区の情報収集が重要
特に6歳のCP（初等教育の1年目）から通い始めると、言語の習得と社会的な適応がスムーズになる傾向があります。
インターナショナルスクール（Écoles internationales）
フランス各地には英語やバイリンガルで授業が行われるインターナショナルスクールが存在します。特に駐在員家庭や、将来国際的な進学を希望する家庭にとって、有力な選択肢です。
特徴とメリット：
- IB（International Baccalaureate）やイギリス式（IGCSE, A-level）、アメリカ式（High School Diploma）など国際認定カリキュラム
- 教育言語は主に英語または英仏バイリンガル
- 多国籍の生徒が集まり、グローバルな視野や多様性への理解が育まれる
- 帰国後も英語での教育を継続しやすく、帰国子女枠の受験対策としても有効
注意点：
- 授業料は年間€10,000〜€30,000程度と高額
- 一部学校では入学試験や英語面接が必要
- 日本の学年制度とは異なるため、帰国時の編入や受験制度との整合性に注意が必要
特にパリ近郊（Saint-Germain-en-Laye や La Défense）には有名なインター校が集まっています。
日本人学校・補習授業校
日本のカリキュラムで学ばせたい、あるいは将来的な帰国を見据える家庭にとっては、日本人学校や補習授業校も選択肢となります。
主な特徴：
- 在仏日本人学校（リヨン、パリ）では、文部科学省のカリキュラムに基づき日本語で授業が行われる
- 各地にある補習授業校では、平日は現地校＋土曜日に国語・算数などを学習（日本の教科書を使用）
- 日本の学年制度と接続しやすく、帰国後の教育にスムーズに移行可能
注意点：
- 補習校は平日フランス語＋週末日本語の二重学習となるため、子どもへの負担が大きくなることも
- 教育環境が「日本のまま」ではないため、日本語維持のためには家庭学習の工夫も必要
- 全日制の日本人学校は都市部（パリ・リヨン）に限られるため、居住地次第では通学が困難な場合も
最適な教育環境を選ぶには
フランスでの教育環境は多様であり、「どれが正解」というものはありません。以下のような観点から、家族にとって最適な選択を見つけることが大切です。
- 子どもの年齢・言語力・性格
- 滞在予定の期間と将来の進路（現地進学 or 帰国受験）
- 家庭の教育方針・予算
- フランス語や英語の習得バランス
可能であれば、学校見学・体験授業・教育相談などを活用し、実際の雰囲気やサポート体制を確認しましょう。
入学手続きとタイミング
フランスの学校は1学年が9月に始まり、翌年7月に終了する「年次制（année scolaire）」が基本です。日本と異なり、学期（trimestre）はありますが「学年」の切り替わりは9月一括で行われます。そのため、移住や編入のタイミングは9月入学が最も自然ですが、年度途中での編入（admission en cours d’année）も可能です。
フランスの学期区分（Trimestre制）
- 第1学期（1er trimestre）： 9月初旬〜12月中旬
- 第2学期（2e trimestre）： 1月初旬〜3月末
- 第3学期（3e trimestre）： 4月初旬〜7月初旬
それぞれの学期の間に約2週間のバカンス（休暇）が設けられており、国内の地域ごとに日程が異なる「ゾーン制（Zone A/B/C）」が採用されています。
公立校（École publique）の入学手続き
公立校への入学は、居住地の市役所（Mairie）または教育事務所（DSDEN）を通じて手続きします。
- 必要書類：出生証明書（フランス語訳）、予防接種証明、住所証明、保護者の身分証明書など
- 学校は学区（carte scolaire）に基づいて割り当てられる
- 入学申請は基本的に春（3月〜5月頃）に実施され、学区内の空き状況により調整
- 年度途中でも空きがあれば編入可能（admission en cours d’année scolaire）
※公立の中等教育（collège, lycée）では、地域教育庁（académie）を通じた割り当ても行われます。
私立校・インターナショナルスクールの入学手続き
私立校やインターナショナルスクールの場合は、各校へ直接申し込みが必要です。
- 入学時期は基本的に9月だが、空きがあれば途中編入も可能
- 書類審査、面接、学力試験（英語・算数など）を課す学校も多い
- 授業料やカリキュラム、言語環境が学校ごとに大きく異なるため、早期の学校選定・出願が重要
特に人気のあるインター校では、1年以上前から予約・選考が始まることもあるため、早めの行動が求められます。
海外からの転入・途中入学（admission en cours d’année）
学年途中でのフランスへの引越し・転校であっても、空きがあれば編入可能です。ただし：
- 公立校： 市役所または教育事務所経由で受け入れ調整
- 私立・インター校： 直接問い合わせ・空き枠確認が必要
- 特に子どもがフランス語非話者の場合、言語サポート（UPE2A）やクラス編成の柔軟性について学校と事前相談することが大切
また、日本の学年制度との違い（開始時期・年齢・学年名）も考慮しながら、適切な学年への配置を調整してもらう必要があります。
教育費用の目安と生活への影響
フランスでは、学校の種類によって教育費用が大きく異なり、生活設計への影響も無視できません。公立校が基本的に無償である一方、私立校やインターナショナルスクールでは年間数千〜数万ユーロの負担が発生することもあります。
以下は代表的な学校タイプごとの費用感と、注意点をまとめた表です。
学校タイプ別｜教育費用の目安
| 学校タイプ | 授業料の目安 | 補足費用例 | 備考 |
|---|---|---|---|
| 公立校（École publique） | 無料 | 給食費（€3〜7/食）、制服、教材費、行事費など | 学区により通学先が決まる。入学金なし。完全無償ではない点に留意。 |
| 私立校（契約校） | €1,000〜€5,000/年 | 登録料、制服、教材費、課外活動、給食費など | 国からの補助あり。授業内容は公立と同等。宗教系（カトリック）が多い。 |
| 完全私立校（非契約） | €6,000〜€15,000/年 | 独自教材、入学金、施設使用料、スクールバスなど | カリキュラムが独自で自由度が高い。教育方針や質には幅がある。 |
| インターナショナルスクール | €10,000〜€30,000/年 | IB教材費、英語サポート、昼食費、通学送迎など | 大都市に集中。入試・選考あり。国際的な進学を視野に入れる家庭に人気。 |
補足ポイントと生活設計への影響
- 私立校・インター校に複数年在籍すると、総額で数百万円〜数千万円規模の教育費用が発生
- 多くの学校では、兄弟割引・所得に応じた奨学金制度を設けている場合がある
- 公立校でも完全無料ではなく、給食費や校外活動（voyage scolaire）などで年間€1,000程度の出費がかかるケースも
- 都市部（パリ、リヨンなど）は家賃も高額なため、「教育費＋住居費」のバランスが移住生活の成否を左右する
教育費用の見積もりは「学校選びの初期段階」で行うべき
移住後に「思ったより費用がかかる」といった事態を避けるためにも、事前に学校候補の見積もりと費用計画を立てることが重要です。
特に以下の点は要チェックです：
- 授業料以外にかかる隠れコスト（制服、送迎、検定費など）
- 給食を利用するか、お弁当持参か
- 課外活動やスクールトリップへの参加頻度と費用
- 補習校との併用時の二重学費の可能性
フランスの進学制度と資格（Brevet・Baccalauréat・IB）
フランスの中等・高等教育は、全国統一試験に基づく明確な進学ステップで構成されています。現地校やインターナショナルスクールに通う子どもが将来フランスまたは海外で進学する可能性を考える場合、以下の3つの制度（Brevet・Baccalauréat・IB）を理解しておくことが重要です。
15歳でBrevet（ブレヴェ：中学卒業資格）を取得
Diplôme National du Brevet（DNB）は、フランスの義務教育（collège）修了時に受ける全国統一試験で、中学卒業資格に相当します。
- 主な試験科目：フランス語、数学、歴史・地理、理科、口頭試験（プレゼンテーション形式）
- 評価方式：定期評価＋筆記試験の合計点により、Mention（称号）付きの合格が可能（Assez bien / Bien / Très bien）
- Brevet自体は大学入学資格ではありませんが、lycée（高校）進学の基礎評価となります
高校（Lycée）でバカロレアまたはIBを取得し、大学進学へ
Brevet取得後、生徒は3年間の高校課程（lycée）に進学し、大学進学を前提とした教育を受けます。最終的には以下いずれかの資格を取得することで、フランスまたは国外の大学へ出願できます。
バカロレア（Baccalauréat）
フランスの正規大学進学資格で、国内大学への入学に必要な基礎資格です。
- 高校2年（Première）と3年（Terminale）で取得に向けた準備
- 主専攻（Spécialité）を2〜3教科選択し、口頭＋筆記試験で評価
- 成績は20点満点、平均10点以上で合格
- Mention制度（Bien, Très bienなど）があり、進学時に加点対象となる
- 理系、文系、社会科学系など、選択科目により大学専攻が実質的に絞られる
国内進学を考える場合は最も自然なルートで、高校課程も基本的にフランス語で進行します。
IB（International Baccalaureate）
国際標準の大学進学資格で、特に多言語環境や海外進学を視野に入れる家庭に人気です。
- 幅広い6教科＋論文（Extended Essay）＋CAS（社会活動）で構成
- 総合評価は45点満点（各教科7点×6＋加点3）
- 英語を中心とした教育内容。英語圏の大学進学に非常に有利
- フランス国内の一部大学でも認定対象となっており、国際系学部や私立高等教育機関との相性が良い
- バカロレアよりも全体的な学力・時間管理・探究型学習が求められる傾向
※IB課程を提供する学校は主にパリなどのインターナショナルスクールに限られます。
大学出願の手続き：Parcoursupと海外出願
フランスの大学（Licence課程）に出願するには、以下の制度を通じて出願手続きを行います。
フランス国内大学（Licence）：
- Parcoursup（パルクスュップ）という全国共通の出願プラットフォームを使用
- 出願時期：毎年1月〜4月頃
- 必要書類：バカロレア（またはIB）成績、志望動機、学校成績表など
- 原則、候補校は最大10〜15校程度を選択可能
海外大学（英語圏含む）：
- UCAS（イギリス）、Common App（アメリカ）など各国の出願プラットフォームを活用
- 志望動機書、推薦状、成績、語学試験（IELTS, TOEFLなど）を提出
- IBやバカロレアの成績がグローバルに評価されるため、フランスの学校からでも直接出願が可能
進学ルート選びは「将来の進路＋言語環境」を基準に
- フランス語での進学 → 公立高校＋バカロレア
- 英語での進学 or 海外大学志望 → インター校＋IBが有利
- 日本帰国を視野 → 日本人学校や補習授業校で日本の高校・大学制度と接続可能
進学制度の選択は、子どもの将来の進路、語学力、家庭の方針によって大きく異なります。早めに方向性を話し合い、必要に応じて学校側とのカウンセリングを活用しましょう。
まとめ｜子どもの年齢・目的に合わせた柔軟な選択を
フランスの教育制度は、公立校・私立校・インターナショナルスクール・日本人学校・補習授業校など、多様な教育機関から選べるのが特徴です。義務教育の充実度と柔軟性の高さから、家庭の状況や子どもの特性に合わせた選択が可能です。
ただし、その分「どの選択が正解か」は一律ではなく、各家庭の方針に応じた判断が求められます。
たとえば以下のような要素が、進路選びの軸になります：
- フランス語の習得レベルと、現地生活への適応力
- 将来的に日本へ帰国する予定があるか／フランスや他国で大学進学を希望するか
- 教育方針（日本式、バカロレア、IB、探究型教育など）と、子どもの性格・学び方の傾向
これらの条件によって、選ぶべき学校タイプやカリキュラム（バカロレア／IB／日本式など）は大きく異なってきます。
学校見学や現地との対話がカギ
フランスではオープンスクール（portes ouvertes）や体験授業、学校主催の説明会などが随時開催されており、進学前に現地を見て確かめる文化があります。
- 対面での学校訪問、またはオンライン説明会を活用する
- 校長や進路担当者と直接話すことで、教育方針や雰囲気を具体的に確認
- 書類やHPだけではわからない「子どもとの相性」「支援体制」などを把握できる
また、在仏日本人コミュニティや保護者ネットワーク、SNS上のリアルな体験談などは、公式情報ではわからない学校の実情や空気感を知る上で貴重な情報源となります。
教育選び＝子どもの人生設計の一部
フランス移住における教育の選択は、単なる「どの学校に入れるか」ではなく、子どもの将来の選択肢をどう広げていくかという長期的な視点が求められます。
- 言語・文化の壁を乗り越える経験が、将来の国際的な進路の糧になる
- 家庭の方針と子どもの可能性をすり合わせながら、選択肢を広く持つことが大切
- 移住の初期段階から教育戦略を描いておくことで、より安心して生活をスタートできる
情報収集・見学・相談を重ねながら、子どもにとって最適な環境を見極めていくことが、フランス移住を成功に導く重要なステップです。焦らず丁寧に検討を進めましょう。
